機関誌について


日本生徒指導学会機関誌編集規程

『生徒指導学研究』投稿要領

機関誌編集委員会





   日本生徒指導学会機関誌編集規程


2001(平成13)年11月11日制定
2012(平成24)年11月10日改定

第1条

この規程は、日本生徒指導学会会則第16条に基づき、日本生徒指導学会機関誌の編集、発行の手続き等について定める。
第2条

機関誌の名称は、『生徒指導学研究』(The Japanese Journal of The Study of Guidance and Counseling)とする。
第3条 機関誌は、原則として1年に1回発行する。
第4条

機関誌には、生徒指導に関する未公刊の論文、研究報告、文献・資料紹介、学会会務報告、その他会員の研究活動についての記事を編集掲載する。
第5条

機関誌の編集のために、編集委員会を置く。編集委員会は会長の委嘱する委員若干名によって構成する。構成員の任期は3年とする。但し、再任は妨げない。
第6条 編集委員の互選により編集委員会委員長と常任委員若干名を置くことができる。
第7条

編集事務を担当するため編集委員会事務局を組織し、編集幹事若干名を置くことができる。編集幹事は編集委員会が委嘱する。
第8条

機関誌に論文の掲載を希望する会員は、別に定める「『生徒指導学研究』投稿要領」に従うものとする。
第9条 投稿された論文の採否については、編集委員の合議によるものとする。
  2

編集委員会が必要と認めるときは、編集委員会委員以外の会員に審査を依頼することができる。
第10条

採択された論文の形式、内容について編集委員会で軽微な変更を加えることがある。但し、内容に関して重要な変更を加える場合は、執筆者との協議を経るものとする。
第11条

論文等の印刷に関して、図版等で特に経費を必要とする場合は、その費用の一部を執筆者の負担とすることができる。
附 則 この規程は、平成13年11月11日から施行する。








 本会では、日本生徒指導学会機関誌編集規程に基づき、機関誌『生徒指導学研究』を発行しています。
 会員であれば、どなたでも投稿できます。



   『生徒指導学研究』投稿要領


2001(平成13)年11月11日制定
2004(平成16)年11月20日改定
2008(平成20)年11月8日改定
2009(平成21)年11月7日改定
2010(平成22)年11月6日改定
2011(平成23)年11月5日改定
2013(平成25)年11月9日改定
2017(平成29)年11月25日改定

       
1.

投稿は、生徒指導に関する研究論文、実践研究報告とする。
投稿論文の分類は次のとおりとする(分類は投稿者が選ぶが、審査により他の領域に移る場合もある)。
   ・研究論文:  生徒指導の理論・調査・実践に関する論文。研究論文は、
          ①先行研究の検討、
          ②具体的な方法、
          ③結果と考察・今後の課題、
          ④参考文献の適切な引用及び明示
         がなされており、新しい知見が提案されているもの。
   ・実践研究報告:生徒指導の実践・事例等に関する報告。
         なお、問題提起・考察がなされ、実践内容及び検討事例そのものに
         先見性や新たな視点がみられるもの。
2.

投稿論文は未発表のものに限る。他の学会や大学、教育センター等の研究紀要・論文集・報告書等の掲載論文及び投稿中の論文は不可とする。
3. 投稿者は、投稿論文で紹介する事例等における関係者のプライバシーの保護に十分配慮すること。
4. 投稿者は、本会会員に限る。共同研究の場合は執筆者全員が会員でなければならない。また、投稿申込年度および当該論文が掲載される年度の年会費が未納の場合は、審査を行わない。なお、投稿本数に関しては、単著、または共著の筆頭の場合は、1本までとする。共著で筆頭でなければ、複数投稿可とする。
5. 投稿申込および原稿締切はHP上で広報するが、概ね以下のとおりとする。
    ○投稿申込日  毎年1月末日
    ○原稿締切日  毎年3月末日
    ○発   行  毎年11月
6.

原稿は B5 版用紙を使用し、1ページあたりの分量を21字×40行×2段とし、モノクロ、最大10ページ(註:図版・文献等を含める)とする。
7.
原稿には、英文タイトル、5つ以内のキーワード、415字以内の和文要約をつける。また、投稿者の氏名及び所属は記載しない。
8.
原稿は6部(コピー可)提出する。掲載が認められた場合には電子データを提出する。なお、原稿は返却しない。
9.

原稿のほかに表紙を1部提出する。表紙には、①研究論文か実践研究報告かの別(他領域での掲載の可否について明記する)、②論文タイトル、③英文タイトル、④氏名(フリガナ)、⑤所属、⑥連絡先(郵便番号、住所、電話、FAX、e-mailアドレス)を明記する。
10. 論文の文体は「である」調とし、常用漢字、現代かなづかいを用いる。
11.


参考文献・引用文献は、「文献」として本文の後にまとめて記載し、文献の著者・執筆者名のアルファベット順に配列する。文献の年号は初版の刊行年(西暦)とする。表記は次ページの例示による。引用文献については、引用箇所の当該ページを示す。参考文献はその限りではない。なお、本文中の表記は、名字(西暦出版年)とする。
    <単著本の場合>
     東京太郎(2017)『本タイトル』 ○○出版 pp.137-138
    <章の場合>
     大阪次郎(1999)「第3章 タイトル」編者 『本タイトル』 ○○出版 pp.124-168
    <論文の場合>
     福岡三郎(2013)「論文タイトル」 『研究誌タイトル』 第32号 pp.130-139
    <外国文献の場合>
    Bruner,J.S.(1990):Acts of Meaning. Harvard University Press, Cambridge.
   (岡本夏木・仲渡一美・吉村啓子 訳『意味の復権』ミネルヴァ書房 1999)
    *図書のタイトルはイタリック
   Juvonen,J.,& Gross,E.F.(2008):Extending the school grounds? Bullying
   experiences in cyber-space. Journal of School Health,78, pp.496-505.
    *雑誌のタイトルと巻号はイタリック
    <新聞記事の場合>
    日本経済新聞「社説」2016年12月23日付朝刊 12(3)
   白河桃子「格差時代の婚活」『朝日新聞』2008年6月2日付朝刊 13(21)
    *朝刊夕刊などの別、版、面を示す
    <WEBに掲載された資料等の場合>
     文部科学省(2011)「教職員のための子どもの健康相談及び保健指導の手引」 (2017年4月3日最終アクセス)
12.
投稿論文の送付は、簡易書留など手元に送付記録が残る方法で行う。
13.
原稿は、投稿申込受付後に指定する投稿先宛に送付するものとする。
14.
投稿された原稿の掲載の採否は、編集委員会の合議によって決定する。査読の結果、内容の変更を求めることがある。








   機関誌編集委員会


委員長 新井  肇 (関西外国語大学)
委 員 会沢 信彦(文教大学)
  池田  忠 (京都市教育委員会)
  犬塚 文雄(名古屋学院大学)
  城戸  茂 (愛媛大学)
  小坂 浩嗣(鳴門教育大学)
  阪根 健二(鳴門教育大学)
  七條 正典(高松大学)
  柴山 謙二(熊本大学名誉教授)
  住野 好久(中国学園大学)
  _林  泰成(上越教育大学)
  藤平  敦 (国立教育政策研究所)
  森嶋 昭伸(日本体育大学)
  八並 光俊(東京理科大学)
編集幹事 会沢 信彦(文教大学)
  住野 好久(中国学園大学)
  (下線は、常任編集委員)